日本は世界の中でも地震の発生が多い国と言われています。
以前目にした海外サイトのinsidermonkeyでは、「地震の多い国ランキング」が公開されていました。
その中でも日本は世界で2番目に地震が発生している国と表現されています。
確かに日常生活を過ごす中で、地震だけでなく自然災害はいつ、何時、どの国・どの地域に発生しても不思議ではありません。
記憶の中でも数多くの地震が刻まれているからです。
今まで大きかった地震としては、1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災（最大震度7：マグニチュード 7.3：建物損壊約69万棟）、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震（最大震度7：マグニチュード 6.8：建物損壊約12万棟）、2011年3月11日に発生した東日本大震災（最大震度 7：マグニチュード 9.0）などがあり、その後も発生している状況です。
災害を未然に防止することは大変難しいことかもしれませんが、災害で発生するかもしれないと想定される被害を最小限に抑えることは可能です。
災害の中でも今回は地震に注目し、家の基準や構造などを解説します。
災害において発生するリスクをどう最小限に抑えられるのか。
そしてどんな対策が有効なのか。幅広く考えてみましょう。
大切な家族を守る！ための住宅づくりに生かしていただけたら、幸いです。
耐震とはいったい何だろう
地震などに強い家を調べている方は、「耐震」というフレーズを一度は目にしたこともあるのではないでしょうか。
耐震とは、建物の壁や柱を強化することを前提としています。
例えば補強材を用いて建物の強化を行い、建物自体の強度を上げることにより、地震に対する揺れ対応します。
一言で表すと、「建物と一体になり、地震の衝撃を受け止める」方法です。
現在の建築基準法で建てられている建物では、多くの住宅で採用されている方式です。
耐震を高めることにより、地震による建物の倒壊を防ぎます。
過去にあった地震での被害をしっかりと分析・把握し、これから発生するかもしれない災害で被害を最大限抑制できるよう生かされています。
そのため地震が起きた際、建物が倒壊を防止する。
もしくは倒壊の恐れになった場合でも、崩れる落ちる前に避難が実施できることが前提となっています。
一人でも多くの命を守ることが、耐震の根底にはあるのです。
そして何より他の地震対策に比べて、簡易に取り組める工法です。
耐震構造基準にも違いがあります
災害のために耐震対策を講じる上で大切になってくるのが、構造の基準です。
耐震基準とは、地震に対する住環境の安全を確保する基礎の部分を表します。
建物を建てる際に守らなければいけない法律が「建築基準法」です。
この建築基準法では、大きな地震が発生した後被害を分析し基準を変更しています。暮らす人が安心して生活ができるように改善しているのです。
- 旧耐震基準：1981年5月31日以前に建築確認申請が行われた建物に適用
- 新耐震基準：1981年6月1日以降に建築確認申請が行われた建物に適用
- 2000年基準：2000年6月1日以降に建築確認申請が行われた建物（木造）に適用
※以前の建築基準法では、震度5程度の地震に耐えうるという規定でした。
現在適用されている新耐震基準法では、震度5程度の地震に対しては構造躯体に損傷を生じず、震度6強から震度7程度の地震に対しては倒壊しないという規定に改定されています。
耐震等級の違い
地震に対する建物の強さを表しているのが耐震等級です。
等級の違いにより、地震に対する強さも変化します。
現在は耐震性の判断基準を1～3の数値表示による3段階で表しており、耐震等級３が最高等級となっています。
耐震等級1とは、建築基準法で定められた一般的な地震基準となっています。
正しく建築基準法が守られて建てられていれば、必ず耐震等級1となる訳です。
耐震等級2（等級1の1.25倍）は、学校や病院など、周辺の住民が避難施設などに使用する建物と同様の強さのあるとなっています。
耐震等級の目安とされている基準
耐震等級１ 建築基準法（法律）と同程度の建物
耐震等級２ 等級１で想定する地震の1.25倍に耐えられる
耐震等級３ 等級１で想定する地震の1.5倍に耐えられる
このように同じように見える家でも、建て方や構造、耐震に対しての対策のあり・なしなどで大きく違ってきます。
「耐震等級１」の建物と「耐震等級３」の建物の地震被害状況からも知ることができます。
地震の揺れとエネルギーにより、躯体が変形しています。
家自身もしっかりとしており、これからも我が家で暮らしていけるという未来がつながります。
確かに耐震等級を上げるということは、実際に費用も発生してしまいます。
しかし命は守るけどもう住めなくなってしまう住宅と、命も財産も守りこれからも住み続けることができる住宅とでは、大きな差を生みます。
北名古屋に住み、その土地で長い時間過ごしてきた鈴木建築だからこそ、その地域の地盤や風土などを考えながら対策していくことも可能です。
家族が安心して住み続けられる住宅を提供しています。
同じようなフレーズ「耐震」「制震」「免震」の違い
災害があっても強く生き抜く防災度の高い家として浮かぶのは、やはり「地震に強い家」というフレーズなのではないでしょうか。
地震に強い！この一言で表現しても、家の強さを高めるためにはさまざまな種類があります。
大きく分けて下の3種類に分かれます。
１．耐震住宅 ２．制震住宅 ３．免震住宅
地震に強い家の種類として代表的な「耐震」「制震」「免震」ですが、どのような違いがあるのでしょうか。
その特徴を解説します。
同じように思えても違いを把握することで、自分たちの家に合う方法が検討できるのです。
１．耐震住宅
耐震住宅は、地震などの揺れに耐えられるように建物を面で支える、筋交いなどをしっかり配置し耐力壁などを使用するなどの方法を用いて強固な躯体を作ります。
そのことで「建物自体を強く・揺れに耐えられる家」にするのです。
２．制震住宅
制震住宅は、地震の揺れ自体を吸収することにより、建物自体に揺れのエネルギーを伝えづらくする方法です。
「揺れを制御する家」になります。
耐震性がある壁の中に制御装置を設置することにより、建物に伝わるはずの揺れをしっかりと制御し、地震の揺れに対応します。
大きな特徴として、建物の外観のみならず建物内部のダメージも抑えられます。
しかし、入れ方を間違えてしまったり、耐震等級3の建物に制震装置を入れても殆ど効果を示さない場合もあります。
制震装置は入れれば安全性を保証するかどうかは十分に検討する必要があります。
先ずは耐震等級を上げて建物を硬く建てることが必要で
それを行えば、大きく変形することを防げるので制振装置は二の次ぎと考えるのが妥当と考えられます。
制振装置をいれておけば安全という考えは一旦捨てた方がいいでしょう。
３．免震住宅
免震住宅は、耐震住宅とは考え方が違い免震構造の持つ特殊の構造を生かし「地震による揺れを吸収する家」にする方法です。
免震住宅の基礎と建物の間に免震装置を設置することにより、揺れを吸収します。
その結果、建物に伝わる揺れを軽減するのです。
制震住宅と同様に建物の外観だけでなく建物内部のダメージも抑えられます。
「揺れに耐える」「揺れを制御する」「揺れを免れる」という特徴を生かして、家族を守ってくれます。
しかし費用面では 耐震 ＞ 制震 ＞ 免震 という順序で免震は一番費用がかかります。
いつ起こるかわからない地震を対策する第一歩は、防災に対する家を建てる知識を取り入れることかもしれません。
あなたの家をいつでもサポートします
安心・安全の住宅を建てるためには、基本性能というしっかりとした基礎があるからこそ成り立っているのです。
鈴木建築は三代にわたり北名古屋に住んでいる地元密着の工務店です。
お客様の声に寄り添った家づくりを鈴木建築は心がけています。
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